退職したら生活費ってどれぐらいかかるんだろう？
——早期退職を考え始めると、真っ先に頭に浮かぶのがこの疑問ではないでしょうか。
漠然とした不安を抱えたまま、なんとなく生活費の話を先延ばしにしている人も多いと思います。
この記事では、退職後の生活費の平均額や内訳、早期退職の場合に必要になる資金の考え方、そして自分の場合に当てはめてシミュレーションする方法まで、順番にお伝えしていきます。読み終わる頃には、「なんとなく不安」だったものが「具体的な数字」に変わっているはずです。
退職後の生活費、平均でいくらかかる?
総務省の家計調査などのデータを見ると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、生活費(消費支出)が月あたりおよそ23万円〜25万円程度というのが目安になっています。単身世帯であれば月15万円前後というデータもあります。
「思ったより多いな」と感じた方も、「意外と少ないかも」と感じた方もいるはずです。
でもここで大事なのは、この数字はあくまで平均値であり、住んでいる地域や持ち家か賃貸か、健康状態などによって大きく変わるということです。
都市部と地方では住居費だけでも数万円単位の差が出ますし、持ち家でローンを完済済みかどうかでも生活費全体の印象はまったく変わってきます。あくまで「最初の目安」として捉えておくのがちょうどいいと思います。
生活費の内訳を知っておこう
平均額だけでなく、内訳を把握しておくと、自分の場合にどう当てはまるかがイメージしやすくなります。
主な項目は以下の通りです。自分の場合を想定して追加削除してください。
■ 住居費(家賃・住宅ローン・固定資産税・修繕費など)
■ 食費
■ 水道光熱費
■ 医療費・介護費
■ 通信費(スマホ・ネット回線など)
■ 交際費・趣味費
■ 保険料
退職前と比べて変わりやすいのが、飲み会の費用やスーツ代など仕事関連の出費が減る一方で、時間ができることで趣味や旅行にかかる費用が増えるケースです。
「暇になったらお金を使わなくなる」というイメージを持っている方もいますが、実際には逆に増える人も少なくありません。旅行や外食、新しく始めた趣味の道具代など、時間ができたからこそ使うお金が増えるのは、むしろ自然なことだとも言えます。
また、年齢を重ねるにつれて医療費・介護費がじわじわと増えていく傾向があることも、あらかじめ知っておきたいポイントです。持ち家の人は住宅のメンテナンスの費用もかかってきます。
この点は見落としがちなので、要注意です。
仕事を辞めることで、かえって増える費用もあるんだね。
早期退職の場合、資金はいくら必要?
早期退職の場合は年金の受給開始までの期間が長くなる分、自分の貯蓄や資産だけで生活費をまかなう期間も長くなります。ここが早期退職ならではの難しさです。では、いくら必要でしょうか。
簡単に言えば、毎月の生活費×１２×年金受給までの年数 ね。
例えば毎月の生活費が25万円、年金受給までの年数が10年とすると、、、、
25万円×12か月×10年＝3,000万円！！
これは3,000万円あっても、あくまで年金がもらえるようになるまでの期間ですし、年金だけで25万円もらおうとなると、実はなかなかそんなにもらえないのが現実です。それはまた年金のところでくわしく。
しかしそんなに大金が必要となるわけですから、退職後もパートやフリーランスなどで一部収入を得る、NISAやiDeCoなどを活用した資産運用でカバーするといったことがセットで必要となってくるわけです。
大事なことは退職金や貯蓄だけで乗り切ろうとせず、収入源を複数持っておくという考えです。
でも最初にこのくらいの規模感を把握しておくことが、今後の資金計画を立てるうえで重要な出発点になります。
自分の生活費を明確にしてシミュレーションする。
これまでの記事でも申し上げたとおり、最初にここをはっきりさせるというのが出発点になるということがお分かりいただけたと思います。では実際にやってみましょう。手順は以下です。
（１）毎月の支出をカードの明細などから洗い出す。
（２）「退職後もかかる費用」「退職後は減る費用」にわける。
（３）以上をもとに退職後の生活費の目安額を算出する。
退職する、しないに関わらず、一度やっておけば損にはならないですよ。
あと楽天銀行の「マネーサポート」サービスや「マネーフォワード」などの資産管理アプリを使うのもアリです。
ただし有料になることもあるので、そこは注意してください。
実際、おまえの場合はどうやねん？
と思う方も多いかもしれませんね。恥を忍んで自分の場合を出しましょう。
正直、平均より多い感じですね。
以前書いた記事でえらそうに一般論を述べていましたが、実際のところ生活費の節約はまだまだ上手くいってない、というのが正直なところです。
光熱費は売電収入と相殺してますので結構安く上がっていますが、保険料とかもあってこれぐらいです。売電収入はこれから下がっていきますので対策が必要です。
これでも会社勤めしていた時よりも生活費はかなり下がっています。会社員時代は飲み会とかタクシー代とか結構多かったので。
注意しなければいけないのは、住民税はかなり安くなりましたが、退職1年目は会社勤めの時と同じ金額ですから、相当かかりますよ。私の場合は退職初年度は住民税が約6万円/月かかっていました。
健康保険料も結構高いですから要注意です。
では実際なぜこのような状態で早期退職に踏み切ったのかというと、別途資産運用での収入が若干あるから、ということです。それでもまだ少ないと思いますが、配当金の収入で年間約60万円ほどあります。しかしもっと必要になるのでこちらももっと増やせるように頑張っていかなければなりません。
サブスクって結構解約するの難しい！！
以前書いた記事にもえらそうに「サブスクは見直して、即解約！」と書いていますが、実際のところなかなかうまくいかないことないですか？
解約するページになかなかつながりにくい、みたいなちょっと意地悪な業者も中にはある、ということもありますし、一つ一つの金額がまあまあ小さいものですから、「まあ、いいか。」という感じでどんどん増殖していってしまう、ということもあります。
それ以外にも最近どうも「○○独占配信！」とか各動画配信サイトで次々出てきたりして、どうしても見たいのでせっかく解約したのにまた入りなおす、とか特に多いです。WBCの中継とかも、もうネトフリに入るしかないじゃないですか。
と、いうわけでもうサブスクの見直し、棚卸しは毎月する、というぐらいの根性が必要です。
他にも無料プランで使ってたのに、うまく有料プランに誘導されて、そのまま使い続ける、とかのケースもありますしね。月に一度は「サブスクを見直す日」を作りましょう。地味な作業ですが仕方がないです。
まとめ
退職後の生活費は、平均額を知るだけでも一定の目安になりますが、本当に安心できるのは、自分自身の数字に落とし込んだときです。生活費の内訳を把握し、早期退職であれば年金受給までの期間も踏まえて必要資金を計算し、実際にシミュレーションしてみる。この一連の作業を通じて、「なんとなく不安」だった気持ちが、「これくらい備えれば大丈夫」という具体的な安心感に変わっていきます。
また同時に退職後にしなければならない目標も明確にできます。
「副業で毎月いくら稼ぐ必要がある」
「資産運用でこれぐらいの運用益を出す必要がある」
こういうことをはっきりさせておけば、退職後もヒマを持て余す、ということもなくなるんじゃないでしょうか。
早期退職とは、「もう働かなくていい」、ということではなく、「残りの人生を会社に頼らずに生きていく」、ということですので、そこを誤解しないようにしたいものですね。
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